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木造2階建ての住宅の場合、建築基準法や品確法(住宅の品質保証の促進等に関する法律:平成12年施行)では、事前の地盤調査が義務づけられているわけではありません。しかし、地盤が原因と思われる不同沈下等の建物障害が頻繁に発生しているようです。
「昔からいい地盤だから」とか「ベタ基礎を使うから調査はいらない」とか、依頼先の言いなりで納得するのは非常にリスクを伴います。
最終的には、自分で責任を持たなければならなくなるからです。
住宅建設前に地盤調査を実施するのは今や必須です。地盤調査を提案しない依頼先はやめたほうが無難です。建売り住宅を購入する場合には、事前調査の実施の有無とその結果は見せてもらうべきです。
大手ハウスメーカーのほとんどは地盤調査した上で基礎形式を提案します。私の土地は軟弱地盤ではありませんでしたが、依頼したメーカーは計画を立てる前に事前調査を実施し、その結果から、通常の布基礎ではなく、深増し基礎形式(基礎の根入れ深さを深くする)を提案してきました。
事前の地盤調査法としては、建築基準法のお墨付きである「スウェーデン式サウンディング試験(JIS規格)」が一般的であり、経費も安い(5万円程度)。ただし、軟弱地盤の層厚が厚い(例えば10m以上)の場合には、調査ボーリングを実施し、支持地盤を確認する必要があります。
【ポイント】
● 事前調査を提案しない業者は敬遠したほうが無難です。
● 事前調査結果(地盤調査報告書)は見せてもらい、説明を受けて下さい。
● 建売住宅は地盤調査を実施しているかどうかわかりません。「地盤調査をしています」と答えるかも知れません。信用するかどうかは別として、調査結果を見せてもらうか、無ければ、周辺の聞き込み、地形や周辺状況、基礎構造の図面などを確認して自分で判断するしかありません。
このような場合、契約書に「将来家が傾いたときは無償で修理する」と明記にてもらうしかないでしょう。
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